公益財団法人日工組社会安全研究財団（社安研、会長・椎橋隆幸氏）はこのほど、「パチンコ・パチスロ遊技障害 研究成果 中間報告書」を発表した。
社安研では、２０１８年８月に日本遊技機工業組合からパチンコ・パチスロ遊技への「のめり込みの実態」について、科学的、客観的な調査の実施を依頼され、１３年１月に同財団内に「パチンコ依存問題研究会」（後に「パチンコ・パチスロ遊技障害研究会」と改称）を発足させた。
同研究会は、精神医学、脳科学、心理学、社会学を専門とする７人の領域横断的な研究者で構成され、１７年１月から２月にかけて全国の１８歳から７９歳までの９０００人の男女を対象に調査を行い、パチンコ・パチスロ遊技障害のおそれのある人々の人口統計学的数値がおよそ４０万人であることを明らかにした。
さらにこの調査結果を活用し、パチンコ・パチスロ遊技障害の低減・予防方策についても研究を続けたが、この全国調査のみでは障害の低減に寄与する原因などを特定することは困難であるため、新たに調査協力者に時期を置いて質問をする「パネル調査」を実施。これまでの調査の結果は１４件の論文にまとめ、国内外の学術誌に掲載した。
この中間報告書は、全国調査などの現在までの研究成果をまとめたものであり、遊技障害の実態や低減方策などに関わるこれまでの研究知見が盛り込まれている。同財団の綿貫茂専務理事は発刊に寄せて「本書の活用により、日本独自の遊技であるパチンコ・パチスロが、今後もこれまで以上に安心して遊べ、広く国民から愛される娯楽であり続けることを心より願っている」としている。
同報告書は、Ａ４サイズ約５０ページの中に「なぜパチンコ・パチスロ遊技障害の研究が必要なのか」（第１章）、「全国のプレーヤーの実態を探る」（第２章）、「遊技障害のおそれがある人はどの程度いるか」（第４章）、「予防・介入に向けて」（第６章）等、遊技障害の実態をつまびらかにしつつ、平易な表現で説明。学融性を大きく実現する環境で導かれたまれなデータが大衆娯楽の実態を浮き彫りにする。
本研究会はまず、遊技障害の実態を把握するための尺度を開発するとともに、パチンコ・パチスロ遊技と遊技障害の実態把握に努めた。これまでの調査結果では、パチンコ・パチスロプレーヤーは約１１００万人で、現役プレーヤーの９割近くは使用金額を決めて、上限金額に達したら遊技を控えるなど健全な遊技スタイルで遊楽しんでいることが分かった。
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May 05, 2020 at 03:05AM
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